日本で、広い意味での自動車が交通手段として台頭してきたのは、道路網の本格的な整備が進められた1960年代（昭和30年代）以降。1970年代（昭和40年代）以降になると自家用車の普及が進み、公共交通機関の衰退が進むようになる。しかし環境問題により、自動車への懸念がなされている。大都市周辺の郊外や地方都市では自家用車が多く利用されている。日本では、1960年代までは、個人の自家用乗用車の保有はごく一部の富裕層を除いてほとんどなく、企業や商店などで荷物を運搬するための自家用トラックがほとんどであったが、1970年代以降、地方を中心に個人の自家用乗用車の保有が増える。これにつれて交通事故が激増し、毎年多数の死傷者が生まれ社会問題となった。さらにこれに連動して、地方での鉄道や路線バスといった公共交通機関の縮小が発生し、広い駐車場を持つ郊外型ショッピングセンターなどのような施設が多く建設されるようになった。
特に、公共交通機関の利便性が悪い地域では、1世帯に複数（運転免許を持つ家族ごとに1台）の乗用車を所有していることが多い。地方によっては自家用車と路線バス・鉄道を連携させるパークアンドライドの政策も進められている。